シニア世代が注目する「減築」のメリットとデメリットについて知ろう
戸建の持ち家に住んでいる方は、子供のことを考えて家を購入された方が多いのではないでしょうか。子供が小さい内は荷物も多く、年中子供が走り回るので狭く感じていた我が家。しかし子供が大きくなって独立すると、家の中がとても広く感じるものです。
夫婦2人になって、いずれはどちらか片方が1人で生活する日がくるかもしれない。そんなことを考え始める50~60代の世代の間で「減築」が注目されています。
「減築」を考えるとき
「減築」をご存知ですか?建物の一部を取り壊し、床面積を減らすことを指します。減築を検討するのは、どんな場合なのでしょうか。
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- 子供が独立して夫婦2人になった
- 定年を迎え家で過ごすことが多くなった
- 中古物件を買ったが広すぎるし間取りが生活に合わない
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必要最低限のコンパクトな家にすることで、合理的で快適な生活を送りたい。特にセカンドライフを意識するシニア世代で「減築」が注目されているのです。
しかし減築するのにも当然費用はかかります。まだまだ広く知られてはいない減築。
「工事費用をかけてまで減築して、メリットは生活が効率化するだけ?」
「家を小さくすることで、不都合は起きないの?」
減築を理解していただくために、主なメリットとデメリットをご紹介します。
減築のメリット
一般的に、減築して家を小さくすることには次のようなメリットがあるとされています。
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- 耐震性の向上
- 住環境の改善
- 動線を短く効率的に
- 転倒や転落の防止
- 住み慣れた家で暮らし続けられる
- 固定資産税が安くなる
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減築すると、家がコンパクトになって暮らしやすくなるだけではなく、安全性の向上や家にかかる費用の削減にもつながると言えます。
[normal_box color=”black” border=”b2″]減築のメリットについての詳細はこちら:
減築リフォームのコストパフォーマンスとは?メリットと費用対効果を詳しく解説![/normal_box]
減築には様々なメリットがあり、一見いいことずくめのようですが、注意しなければいけない点もあります。次に減築のデメリットについてご紹介します。
減築のデメリット
工事期間中の仮住まいが必要
プランによっては工事中に自宅で生活を続けることが難しく、仮住まいが必要になる場合があります。その際は仮住まいの費用、自宅から仮住まいに移るときと自宅に戻るときの2回分の引っ越し費用が必要になります。
仮住まいに荷物が入りきらない場合は別途レンタルスペースを利用しなければいけないことも。
耐久性が低下する可能性
既存の建物の一部を取り壊すため、後からつけた屋根のところから雨漏りしたり、家全体の耐震性が低くなる場合があります。減築する際には建物の構造にしっかり配慮し、設計上重要な壁や柱を壊さないようにしなければいけません。
外からの視線が入りやすくなる
これまでなかったところにドアや窓が出来ることで近隣の住宅から室内が見えやすくなる場合があります。特に家屋が密集している住宅地では、お隣の窓の位置や道路からの視線を考慮に入れて、プライバシーに配慮した設計にしましょう。
構造によっては減築が難しい、もしくは不可能
木造在来工法であれば比較的間取りの変更がしやすいため、減築は可能です。しかし構造体の強度が高い軽量鉄骨造・重量鉄骨造・コンクリート造の場合、建物の部分的な取り壊しが非常に困難になります。
工事の難易度が高いと、その分費用も期間もかかることになります。建物の構造や設計の内容によっては、減築そのものができない場合もあります。
建物の転売ができない
思い切って家を小さくしてしまうと、家に誰もいなくなった時に子の世帯が引き継いで住むことができなかったり、売りに出しても買い手が付かなかったりすることがあります。その場合は、せっかく減築した自宅を取り壊すしかなくなってしまいます。
建物の築年数が浅くて長く住めそうな状態であれば、ある程度の広さを残して汎用性の高い間取りにすると後の人が住みやすくなります。
荷物が入りきらない
長く同じ家に暮らしていると、どうしても荷物が増えてしまいがちです。減築して建物が小さくなると収納スペースも狭くなりますので、それに合わせて荷物も処分しなければいけません。
しかし
「不用品を処分できてスッキリした」
「老後に向けて身辺整理することができた」
という声もありますので、却って良い結果になることもあります。
まとめ
どんな家にも良い点と問題点があり、どんな解決方法にもメリットとデメリットがあります。減築も選択肢の1つで当然コストもかかりますが、生活が豊かになる多くのメリットがあります。現時点で解消したい課題と、そのための方法、それぞれの費用と費用対効果をよく検討することが重要です。
その上で「減築をやってみよう!」と決断した時には、住宅の安全性に関わるため慎重に進めなければいけません。まずは住宅のプロに相談してみましょう。信頼できる工事店を見つけることが、減築を成功させるカギです。