耐震診断はどんな方法で行われる？木造・鉄骨・rcなど構造で違う点はある？

住宅の築年数が増えるとともに、気になるのが耐震性能ですよね。毎年のように日本全国各地で大きな地震が起きており、明日は我が身と考えると、しっかりと耐震診断を行うのはとても大切なことです。

しかし、耐震診断は建物の構造によって診断方法も異なるようです。今回は、構造ごとでみる耐震診断の方法についてご紹介します。

耐震診断とは

耐震診断とは、昭和56年6月以前の旧耐震基準で建てられた建物について、現在の耐震基準を満たしているかどうかを調べることをいいます。

昭和56年以前に建てられた住宅は、旧耐震基準で建てられているため震度6強以上の地震に耐えられないものが殆どです。また『新しい建物だから大丈夫』ということでもなく、新基準で建てられた住宅であっても、建物自体の劣化が著しいような場合には耐震診断が推奨されます。

耐震診断を行った結果、新基準を満たしていない場合については別途耐震改修工事が必要になるでしょう。

耐震診断の流れ

耐震診断を申し込むと、どのような構造の建物であっても次のような流れで診断が行われます。

1．図面の確認

まずは、建物に関する様々な書面から、その構造や耐震性能について調べていきます。

必要な書類は構造図・意匠図・構造計算書、あれば設備図です。増改築がなされている場合には、その際の図面等も必要です。もし建物に関するこれらの書類がない場合は、耐震診断とは別に詳しく現地調査する必要性があり、別途費用と調査日数が必要になります。

2．現地調査

図面と照らし合わせ、耐震診断を行う住宅がどのようになっているのかを現地で確認・調査し、住宅の構造なども加味し診断レベルが設定されます。建物の劣化状況や地盤、基礎がどうなっているのか、コンクリートの強度などもこの時に調査します。

3．詳細診断

最後に、現地調査で得られた情報をもとに、第一次診断～第三次診断、いずれかの方法で詳細診断を行います。

第一次診断、第二次診断、第三次診断とありますが、すべてを行うわけではありません。耐震計算の難易度によって名称が変わるだけで、3つのうち1つの診断方法が調査によって選ばれ実施されます。

第一次診断

第一次診断は主に壁の多い建物が対象で、柱や壁の断面積から構造耐震の指標を評価する方法です。

第二次診断

第二次診断は一次よりも計算の難易度が高く、柱や壁の面積に加え、鉄筋の影響も加味して計算されます。新耐震基準を満たしていない昭和56年以前の木造住宅の詳細診断では、この第二次診断が使われることが多くなります。

第三次診断

第三次診断はもっとも計算の難易度が高く、耐震性能について詳細に診断できる方法です。ＲＣ造などで多く使われます。

4．診断終了

診断が終了すると、耐震基準を満たしていた建物については、耐震診断報告書とは別に耐震基準適合証明書を発行してもらうことができます。

この証明書は住宅を売る時にメリットとなるので、発行してもらった場合には大切に保管しておきましょう。

木造・鉄骨・RCでは耐震診断に違いはある？

最後に、建物の構造で耐震診断はどう変わるのかについて見ていきましょう。

木造住宅の耐震診断

木造住宅が行う耐震診断は、一般診断と精密診断の2種類があります。必ずしも改修を必要としない場合は一般診断を、一般診断の結果改修の必要ありと認められれば精密診断が行われます。

どちらの場合も日数をあまり必要とせず、短期間で調査は終了し費用も比較的安価です。

鉄骨やＲＣ造の耐震診断

鉄骨やＲＣ造の耐震診断は、木造住宅より日数も費用もとてもかかります。また、この構造は集合住宅が多いことから、その点でも耐震調査を難しくしてしまうようです。

鉄骨やＲＣ造の耐震診断では難しい専門用語が多く、耐震診断報告書を見るだけでは理解できないことも多々あります。用語がわからず困った時には、耐震診断を依頼した会社に直接教えてもらうようにしましょう。

まとめ

どんな構造の建物であっても、耐震診断に必要な書類や診断の流れについてはおおよそ同じであることがわかりましたね。

木造住宅においては、一般耐震診断ができでも、その後の精密診断が実施できない業者もあるようです。耐震診断をするのなら、耐震改修も視野に入れ精密診断も行える業者に依頼するのがおすすめです。