地震大国日本。歴史の中で大規模な震災に何度も見舞われ、そのたびに建物の耐震性能の基準も見直されてきました。現在の耐震基準は1981年6月に制定されたもので、それ以前の基準で建てられた住宅は耐震性が不十分である可能性があるとされています。
新基準で建てられた住宅であっても、築30年を過ぎると建物の構造にも劣化が生じている危険性があります。
「我が家の耐震性が気になる…けど耐震工事ってお金がかかりそう」と不安に思われる方のために、住宅の部位別耐震工事費用をご紹介します。安心安全な我が家を手に入れるための参考になさってください。
耐震工事の費用相場
耐震工事の種類
住宅の耐震工事の種類には、主に以下のものがあります。
- 金物による柱・梁の補強
- 基礎の補強
- 壁の補強
- 屋根の軽量化
耐震工事の種類についての詳細はこちら。
耐震工事の費用目安
建物の構造や状態によって耐震工事の費用は異なりますが、一般的な規模（延床面積60～80㎡）で築30年の住宅の場合、耐震工事の平均費用は160万円前後です。
どの部位の工事を行うかによって費用も異なります。建物の費用別費用の目安については、下記記事をご参照ください。
木造住宅の工事費用についての詳細はこちら。
鉄筋コンクリート造の工事費用についての詳細はこちら。
耐震工事の事例
実際に築30年前後の住宅で耐震工事を行った事例を、工事費と併せてご紹介します。
柱・梁の補強
基礎の補強
壁の補強
屋根の軽量化
耐震診断を受けよう！
同じ工事内容であっても、住宅の構造や規模、状態によって費用は様々です。どんな工事を行えばいいのか、そもそも耐震工事が必要なのかを判断するためには耐震診断を受ける必要があります。
通常の規模（延床面積120㎡程度）の木造住宅であれば、10万円前後で耐震診断を受けることができます。ただしこれは竣工時の図面やこれまでの工事履歴を元に目視で行う一般診断で、診断の結果耐震補強の必要性があるとされた場合は精密診断を行います。
精密診断の費用は20万円前後で、一般診断で問題があると判断された床や壁を剥がして行います。耐震診断を行って工事の必要があると判断され実際に工事を行うと、一般診断＋精密診断＋工事の費用がかかることになります。自治体によっては補助金を利用することが出来る場合もありますので、確認してみましょう。
まとめ
耐震工事の費用は決して安い訳ではありませんが、安心安全な我が家には代えられません。しかし目に見えない箇所のリフォームなので、耐震工事をする必要があるのか、工事後に本当に耐震性が改善されたのか、素人には判断が難しいところです。
そんなときは、実績豊富なプロに相談してみるのがおすすめです。信頼できる工事店を探して、地震に強い我が家を手に入れましょう！
